ISOマネジメント研究所では、ISO9001,ISO14001,ISO27001,ISO45001,Pマーク等の第三者
認証の取得・維持のための支援をしています。2001年9月に創業し、
中小企業をメインに支援
企業は1000社以上あります。お客様のリピート契約率は、約8割です。単なる認証取得および
維持だけにとどまらず、組織や従業員にとって役に立つ仕組みづくりを
支援いたします。

前回のつぶやきで紹介した「この活動は、どのような状態であれば不適合と
なりますか?」の質問に対する私の回答です。審査の場面では、個別事象へ
の断定的な言及は難しいので、基本的な考え方をお伝えしました。

まずは審査において不適合となる条件の再確認です。

条件は2つ、
①規格が「すること」と要求したことを「実施していない」
②自社で「します」と決めたことを「実施していない」です。

どちらも「実施していない」場合に不適合となるのです。
「どのレベルで実施するかどうか」を検討している時点で「実施する」する
ことが前提ですから、原則として不適合となることはないのです。

原則と書いたのは、なんでもかんでも「実施すればOK」とは言い切れない
からです。そこで自分達で「このレベルでは、自分が審査員でもNGは出し
たくなるだろうし、役に立たない」という最低レベルを設定してみます。

例えば、力量評価で説明すると製造部員の社員名簿に「○×」を書くだけ
などです。(あくまで例えなので、組織によっては最低レベルとは言い切れ
ません)

その最低レベルに「足し算」して行くのです。
力量評価では、各部員が従事する製造装置ごとに「○×」評価する、
或いは「○△×」の3段階で評価するなどでしょうか。

この「足し算」とは逆に、現状からの「引き算」で考えると、
抜本的なスリム化は難しくなります。
例えば、各製造装置や作業毎に数十項目で10段階評価している現状の
仕組みからの「引き算」です。
(この状態もすべての組織でやり過ぎという訳ではありません)

「不適合となる条件」に基づく最低ラインを考えて現状と比較することは、
特に長年ISOを運用している企業にとっては、「新鮮な気づき」を
与えてくれます。

それが、審査員と対等に渡り合って、自社のISOの価値を
高めることにもつながります。
 

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